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2017/5/30

推薦図書 ビットコイン  国際政治・金融・企業
私が公私ともにお世話になっている、天才、石角完爾 先生 のビットコイン
に関する本が発売されました。

最先端のベンチャー企業経営者のみならず、金融関係者、新規事業を企画する
大企業関係者にもお勧めの名著です。



「ビットコインは「金貨」になる」殻円崩壊に備える資産防衛術〜 と言う本で、構成は
以下の通り。
   
    第一章   ビットコインの登場で世界史が変わる
    第二章   円も、ドルも、フィアット・カレンシーはかくも不安定なもの
    第三章   今、世界が注目する「デジタル仮想通過(クリプトカレンシー)」
    第四章   「ニセ札と戦ってきた歴史」は終焉を迎える
    第五章   ビットコイン、その安全性に迫る!
    エピローグ 「サトシ・ナカモト」の正体



    
             
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石角完爾 先生のプロフィール

京都大学在籍中に国家公務員上級試験、司法試験に合格。
同年、同大学を主席卒業後、通商産業省(現・経済産業省)を経て、弁護士に。
ハーバード大学ロースクール修士号取得、ペンシルバニア大学証券法修士課程修了。
1978年ハーバード大学ロースクール博士課程合格。
ニューヨーク、ウォールストリートの法律事務所シャーマン・アンド・スターリングを経て、現在、東京の千代田国際経営法律事務所所長、代表弁護士。ベルリンのレイドン・イシズミ法律事務所代表、国際弁護士としてアメリカ、ヨーロッパを中心にM&Aのサポートなどで、数多くの実績。
2007年難閑の試験を経てユダヤ教に改宗し、ユダヤ人となる。



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2017/5/13

東京五輪が危ない-2  日本・天皇・神道・記紀神話

テロ共謀罪に反対する、蓮舫、山本太郎、反日政党。  何故反対する必要があるのか説明してみろ、ドアホらが!!

先日、若狭衆議院議員とお話させて頂く機会を得ましたが、国会でも野党のほとんど、そして自民党の一部は、信じられないかもしれませんが、法律を知らずに議論しているのだそうです。
政治家になる立候補する人物には試験が必要でしょう。 これ以上、芸能人あがりのアホの蓮舫、山本太郎など、選挙で落選させねばなりません、これは国民の問題でもあります。

それと蓮舫は日本の法律を守って、辞任しろ。


東京オリンピックが危ない 
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/2303.html

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タグ: 日本 天皇 神道

2017/5/7

豊洲開場で、毎年赤字100億円  食料問題
東京都が、豊洲を開場すると毎年100億円の赤字がでる事を公表しています。
これに加えて、時代は産地直送、また羽田市場です。 もっと赤字は増えて、
5-10年後には、市場関係者は倒産が相次ぎ、自殺者が激増する事が簡単に予測
できます。

この巨額な赤字は、豊洲移転賛成派の、市場関係者と東京都議連が支払えば良いでしょう。 
逃げるなよ!

小池さん、こいつらが支払うという約束で、一筆書いてもらって、豊洲移転すればいいん
じゃないですか?


ただ、私の意見は、世界に知れ渡った築地ブランドでないと勝負できないでしょうから、
築地残留、800億円使って築改修ですが・・・。

皆さんが舛添で懲りずに自民党東京都議連に投票しているようでは、本当に小池都知事を
ひきずりおろし、東京五輪を韓国と共催といいだしますよ。



豊洲市場開場後、年間約100億円の赤字 都が試算(17/01/26)
https://www.youtube.com/watch?v=YOzoWt0fwzU
築地改修734億円で可能!驚きの市場関係者
https://www.youtube.com/watch?v=lFd6p7kRM1Q
豊洲市場をゼロから見直すべきこれだけの理由
https://www.youtube.com/watch?v=SmR_Ssz7cvk
畑明郎★豊洲のベンゼンやシアンの数値は食の安全に問題無いのか?なぜ数値は跳ね上がったのか?シアンは青酸カリの成分である! #畑明郎
https://www.youtube.com/watch?v=S0ObQveHOCk

豊洲移転問題の真実
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/2301.html


  
                日本を守る八咫烏 Renaissancejapan
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2017/5/7

東京オリンピックが危ない  スポーツ
東京オリンピックは、テロリストにとっては最大のターゲットであります。 世界中に自分たちの主張をアピールしたり、反日国家にとっては何としても失敗させたい、等など。

3年後にせまった東京オリンピック・パラリンピックの安全な開催のためには、テロなどの組織犯罪を未然に防ぐための国際協力が必要です。

グローバルでの捜査や犯罪情報を共有するなど、国際協力のための組織があり、これが国際組織犯罪防止条約(TOC条約)です。

この条約は、国連加盟国193ケ国中、187ケ国が締結済で、未締結の国は我が日本を含めて、11ケ国しかありませんが、その11ケ国とは、日本・ブータン・イラン・コンゴ・南スーダン・ソマリア・パラオ・ツバル・パプアニューギニア・ソロモン諸島・フィジーのみです。





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