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2021/9/29

デジタル新世界「グレート・リセット」と ロックフェラー財団のコロナ・パンデミック予言  財閥(日本・世界)






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【ロックフェラー財団のコロナ・パンデミック予言】

ロックフェラー財団は、2010年に「「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ」についての衝撃的なレポートを作成しています。

その内容は10年後に起こった「新型コロナ・パンデミック」を予言しているかのような内容です。

「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ(Scenarios for the future of Technology
and International Development )」というタイトルのレポートには、このような事が書かれています。


■ 新型ウィルス発生による世界的なパンデミックが起き、街はロックダウンされる。

■ 政府は法律を利用して、権力を強める。

■ マスクが義務化され、駅・空港・ビルの入り口で体温検査が行われるようになる。


このような、まさに現在進行形で起きている事が事細かく書かれていました。しかし、このレポートには、これ以上に重要な事が書かれています。 それは「ワクチンパスポート」が必要となる世界になるだろうと言う予測です。

そしてロックフェラー財団は、自分たちの予言にしたがって、「ワクチンパスポート」の開発を進めているのです。 出展 2021年1月15日 日本経済新聞オンライン

このレポートの存在をオランダの政治家ティエリー・ボーデ議員が国会で暴露したこともあり、新型コロナ・パンデミックは製薬会社や支配層たちに計画されたプランデミック(Plan+Pandemic)だったのではないかという言説が次々と出ています。

何故なら、コロナパンデミックで世界中が経済的な大ダメージを受けている反面、ワクチンを作販売する巨大製薬会社や、 「ワクチンパスポート」や「コロナ陰性証明書」を開発しているロックフェラー財団は、空前の利益を上げボロ儲けしているからであります。

改めて考えると、「コロナワクチン」には、不可解な点が存在しています。 例えば、何故政府は副作用を無視して、ワクチンを執拗に打たせたがるのか? なぜmRNA(メッセンジャーRNA)ワクチンという人類が一度も実用化した事のない「新型コロンワクチン」がたったの数か月で承認されたのか? なぜモデルナ社は一度もワクチンを商品化したことがないのに、人類史上初の湧くトンを商品化できたのか?

このように、シンガタコロナパンデミックや新型コロナワクチンには不可解な点が多くあるものの、大手メディアは偏向報道に終始しているし、ネットでは情報源が不明な説が、次から次へと出てくるため、例えこのような不可解な点があったとしても、陰謀論の様に思えるかもしれません。

過去何度も実験された「パンデミック・ビジネス」のアップグレード版であったということが理解できるでしょう。




【インフルエンザ治療薬・タミフルの闇】

2005年1月1日、ジョージ・W・ブッシュ大統領は、「パンデミック・インフルエンザ戦略計画」という正式名称のついた381ページに及ぶ計画を発表しました。その場の雰囲気は重々しく、閣僚の半分が大統領を囲んでおり、錚々たる面子が揃っていました。 ブッシュは「現在のところ、米国でも世界でもインフルエンザの大流行は発生していない。」しかし、過去を学べば、安心してはいられない」このように述べ、ブッシュ政権は、潜在的危険に備えるため、71億ドル(約7450億円)の緊急支援金を導入すると言う法案を、速やかに可決するように議会に要求しました。

しかし、ブッシュはこの後、不可解な事を言い始めました。 それは新型インフルエンザの症状を軽減するかどうか分からない。 「タミフル」という治療薬をあからさまに指定し、
追加で10億ドル(約1300億円)の予算割り当てを議会に要求したのです。 しかし、何故ブッシュ政権では全く感染症が流行っていないにも関わらず、このような計画を発表し、しかも「タミフル」を指定したのでしょうか? 実は、この裏には、世界的な巨大製薬会社
として業界を支配する通称「ビッグファーマ」の利権が隠されていいました。 それは一体何なのか? 製薬会社の会長がブッシュ政権の重要閣僚にいたのです。

ブッシュ政権は世間を煽りに煽って、「タミフル」を緊急配備しましたが、その指揮はラムズフェルドという当時の国務長官が握っていて、彼は国民のために、粛々と仕事をこなしているかのように見えました。 しかし、このラムズフェルド国務長官には裏の顔が存在していたのです。 彼はブッシュ政権に入る以前には巨大製薬会社であるギリアド社の会長を務めていたのです。 そして、このギリアド社はなんと、米国政府が治療薬として指定した「タミフル」の特許を所有していた会社なのであります。

そのため、「タミフル」が売れれば売れるほど、ギリアド社はきょだな利益が得られます。つまりタミフルを緊急配備した政府の人間は、実は「タミフル」を開発した会社とつながりの深い人間だったのです。 しかも、これだけで驚いてはイケマセン。 ラムズフェルドは、国防長官となった当時でもギリアド社の株を大量に保有いていました。 そしてこのギリアド社の株価は、WHOとブッシュ政権が煽りに煽ったインフルエンザ・パンデミックの懸念と、タミフル争奪戦の予測により、ギリアド社の株価は35ドルから47ドルに急騰。パンデミック騒ぎで「タミフル」が飛ぶように売れた裏側で、それを先導した
ラムズフェルドの資産は、爆発的に増大していたのです。 出展: ラムズフェルド氏自身による連邦資産公開中申告書より。 さらに驚くべきことに、政府とつながりのあるビッグファーマ(巨大製薬会社)出身の人物はラムズフェルドだけではありませんでした。

パンデミック騒ぎを起こしたジョージ・W・ブッシュ大統領の父親である41代大統領のジョージ・ブッシュ(ジョージ・H・W・ブッシュ)は巨大製薬会社・イーライ・リリーの役員でした。つまり、ブッシュ家は製薬業界とつながりの深い家系だったのです。 また、その他にも数多くのビッグファーマ(巨大製薬会社)の人間が、政権内部に入り込んでいたのです。 例えば、アメリカ合衆国行政管理予算局局長官だったミッチ・ダニエルズは、イーライリリー社の副会長、国土安全保障諮問委員会ノメンバーであるシドニー・タウレルはイーライリリー社の名誉会長、ブッシュ大統領選挙の参謀、ブッシュの政策顧問団・上級顧問を務めたジョージ・シュルツはギリアド社の役員、さらにビッグファーマ(古代製薬会社)が行ったのはこれあけではありません。

彼らは声援内部に入り込むだけでなく、政府に対して、多額の献金をしていたのです。つまり、自分たちの利益になるような政策を施行するように働きかけていたのです。と問えば、ブッシュが当選する事となった大統領選挙では、8500マンドル(約110億円)もの献金を行っていました。出展:ハーバード大学医学部グローバルヘルス&ソーサルメディシン
部門上級顧問:マーシャ・エンゼル著『ビッグファーマ製薬会社の真実』より

さらに製薬業界は、1997年から2002年の5年間で、ロビー活動費に4億7800万ドル(621億円)の金を継ぎ込みました。 出展:「パブリック・シチズン」より、この市民団体は製薬業界のロビイング活動について、製薬会社、ロビイング事務所、ロビイストの実名が豊富に記載されている資料を発行しています。 巨大製薬会社はこのようにして、政府や連邦議会とのコネクションを構築していたのです。 巨大製薬会様々な様々な手を使って政権内部に入り込み、副作用が危ぶまれるタミフルを大量備蓄したり、安全性が検証されていないインフルエンザ・ワクチンを大量に導入して、国民の命を危険に晒したにも関わらず、自分たちは全くのノーリスクで莫大な利益を得る事に成功しています。

それでは何故、副作用の強いワクチンが承認されるのでしょうか? 巨大製薬会社と政府の間に癒着の事実がある事は既に述べました。 かつてメディアでも頻繁に報道されていたように、タミフルを飲むと幻覚を見て飛び降り自殺をすると言う事件が頻発しています。
タミフルは、幻覚を約1.5倍、意識障害が約1.8倍多くなっているなどのデータが示されている非常に副作用の強い治療薬です。 出展:「インフルエンザ羅患後の精神神経症状と治療剤との関連についての薬剤疫学研究」 薬剤疫学、15(2)7392、2010より

また、インフルエンザワクチンを打った事によって、ギランバレー症候群になるケースもあり、この病気は重症化すると、全身の新景が麻痺し、声も出せず、両手に力を入れても動かない、まるで植物人間のような状態になる例もあります。 このことからも分かるように、治療薬やワクチンを投与することは大変な副作用のリスクがあることは誰の目にも明らかなことです。このように薬やワクチンには副作用が少なからず存在しているため、安全性をおろそかにすることは許されません。

そのため、新薬を承認する際は、FDAという政府から独立した役所が厳しい審査基準を設けて行っているのです。 つまり、いくらビッグファーマ(巨大製薬会社)と政府が副作用の強いワクチンを無理やり打たそうとしたとしても、一筋縄ではいかないはずであります。
しかし、残念なことに、99%の国民にとっては不幸なことにFDAの予算の半分以上は、製薬会社からの資金が占めています。 つまり、FDAと製薬会社の間にも癒着関係ができてえしまっているのです。

1992年、FDAが新薬を承認する際にかかる費用、いわゆる「審査料」は、製薬会社が支払うと言う法律が(処方薬審査料法)施行されましたが、この年以降、FDAの収入源は、製薬会社から、FDAに支払われる「新薬の審査料」に依存するようになってしまったのです。
出展:ハーバード大学医学部グローバルヘルス&ソーシャルメディシン部門上級顧問:
マーシャ・エンジェルス著「ビッグファーマ製薬会社の真実」より

この法律が施行されて以降、慎重に新薬の承認を行っていたFDAは、安全基準を下げて、新薬を次々とスピード承認するようになりました。 そのため、重大な副作用を引き起こすものであっても、次々と新薬が市場に出回るようになりました。 実際、処方審査料法の施行から10ネ年で、13品目の薬が重大な副作用により、反場停止になるなど、副作用の強い薬が市場に出回っています。 国民の命と健康を引き換えに、製薬会社は巨額の利益を上げました。

さらに残念なことに、FDA長官は、製薬業界と癒着関係にある米国政府が任命することになっている事です。 FDA長官候補になったことがある臨床薬理学者・レイモンド・ウィーズリー博士は、「製薬業界の意に背く意見を持つ人物が、FDA長官になれないのははっきりしている」と述べています。 出展:マイケル・クラニッシュ「製薬業界、FDAトップを金で買う」ボストン・グローブ紙2002年5月27日より

博士からの発言からも分かるように、製薬業界にとって都合の良い人物がFDA長官の座に座っているのです。ここまでの話をふまえると、製薬業界とFDAには、このような関係があったからこそ、副作用の強いあワクチンや治療薬が緊急承認されたとも考えるのが自然です。


さらに、ビッグファーマ(巨大製薬会社)が癒着関係を持っているのは、米国政府やFDAだけではありません。彼らは「ンデミック・ビジネス」 を成功させるために、次のような手も用意していました。 WHOは、「タミフルは入院を60%減じる」という臨床試験論文ヲ基に、世界各国にタミフルをはじめとする抗ウィルス薬を備蓄するように提言していました。 そしてこのWHOの勧告こそが、ブッシュ政権が「タミフル」を指定して備蓄する根拠となっていました。しかし、この臨床試験はなんと、タミフルを販売しているロッシュ社が、スポンサーとなって行った臨床試験だったのです。 出展:英国医学誌「BMJ(British
Medical Journal)」の電子版2010年6月3日号より

つまり、この臨床試験はタミフルを販売するロッシュ社の金で行われた試験なのであります。 果たして、この臨床試験は本当に正当なものなのでしょうか。 実際、医学論文をレビューする世界的な非営利団体である「コクラン共同研究」はこの論文を認めていません。要するに、ブッシュ政権は、六ス社がスポンサーである信憑性の低い論文を基に、タミフルを大量に備蓄したと言うことです。 ここまで、ビッグファーマ(巨大製薬会社)と
米国政府の間には、癒着関係にあることを述べてきましたが、もちろんこの癒着関係は現在でも続いています。

2020年、FDAは、十分な治験を行っておらず、副作用も分からない「コロナワクチン」を緊急承認しましたが、果たしてFDAと製薬会社の間に癒着関係はなかったのでしょうか。 ワクチンを一度も商品化したこともないモデルナ社や、副作用による訴訟だらけのファイザー社が、未知のウィルスだと言われている「新型コロナウィルス」をわずか半年ほどで買発し、s用品化していますが、とてつもないスピードでワクチンを開発できるようになったことを、「人類の技術の進歩」だと手放しでほめるだけで良いのでしょうか。 パンデミック・ショックドクトリンとワクチンビジネス。ブッシュ政権が、全く流行っていないインフルエンザの恐怖を煽った理由、それは緊急事態と称して、莫大な予算をかけて安全性が検証されていないワクチンや治療薬を大量に導入することが目的であったと考えるべきでないでしょうか。 まさに計画されたパンデミック騒ぎ、「プランデミック」であったと
私は考えます。

ブッシュ政権は、パンデミック騒ぎを煽りに煽りましたが、結局、インフルエンザ・パンデミックは起こりませんでした。 つまり、ブッシュが大々的に述べた「予言」は外れてしまったのです。しかし、その予言が当たろうが外れようが大した問題ではありません。

結果だけを言えば、ビッグファーマ(巨大製薬会社)は、ワクチンの製造責任で追及されず、リスクなしに莫大な利益をむさぼることに成功したのです。 そして、これは日本にとっても関係のない話ではありません。 日本政府は、1050万人分のタミフルを備蓄しましたが、そのうちの1000万人分がその後使用期限切れになり、破棄されています。 使用されずにガキされたワクチンの購入額は約50億円に相当するようです。つまり、50億円にも及ぶ日本のお金は無駄に終わっただけでなく、ビッグファーマ(巨大製薬会社)に手渡されたのと同じなのです。

タミフルの被害者となった仙台の少年

さらに日本が被った被害はお金だけではありません。 2007年2月、「タミフル」などを飲んでいた仙台市に住む少年が「トイレに行く」と言い残して玄関から出て行きました。不審に思った母親が後を追ったところ、「その少年が地上の駐車場に飛び降りる」と言う事件が発生しました。同じマンションに住む女性は母親思いの優しい子で友達とも仲が良く、自分から飛び降りるような子ではないと声を震わせながら話したと言います。間違いなくタミフルの副作用と思われます。 副作用に対する損害賠償は、全て政府が負担しており、薬を販売した製薬会社は何のリスクも負っていません。このように、日本人のために使われるべきお金と尊い命と引き換えに、ビッグファーマ(巨大製薬会社)は、ノーリスクで莫大な利益をあげています。


ビッグファーマ(巨大製薬会社)の闇

コロナの現状だけを見ていても、情報が錯綜していて、その全体像は見えてきませんが、
歴史を遡って、金の流れ、人の流れを丁寧に見て行くと、製薬業界と政府は癒着関係にあり、ビッグファーマ(巨大製薬会社)は、米国政府に働きかけてありもしないパンデミックを煽り、国民の人体をネタにして莫大な利益を上げていたということが良く分かります。しかもこおようなことがあったのは、2005ねんだけではありません。 1976年、2009年にもパンデミックを煽り、副作用のあるワクチンや治療薬を大量に販売するケースが存在します。まさにこれは、「医療版ショック・ドクトリン」と言えるでしょう。コロナ下の世界でも当時と同じ構造で動いています。 メディアや政府はひたすらコロナウィルスの脅威を煽り、ワクチンこそ救世主かのように報道し、その副作用についてはほとんど報道していません。 そのため、メディアや政治家によって、ビッグファーマ(巨大製薬会社)にとって都合の悪い情報を繰り返し刷り込まれた人たちは、アクチンを盲信し、ワクチンに疑問を唱える意見を陰謀者だと言って一蹴してしまうのです。

ですが、日本は過去にも、ビッグファーマ(巨大製薬会社)たちの「ワクチンビジネス」で大きな代償を払っていたことがあります。例えば、日本人は世界で販売されている「タミフル」の75%ウィ使用しているといわれています。 また、日本は「肺がん治療薬イレッサ」を世界に先駆けて、申請から5ケ月という短期間で、超スピード承認。しかし、イレッサによって、数多くの副作用による死者が出ており、日本最大規模の死亡被害を出した薬害事件ともいわれています。 その他にも、2013ねんには、子宮がんワクチンが日本に導入されましたが、副作用の被害が相次ぎ、わずか2ケ月で厚生労働省は、積極的な勧奨を注中止。副作用で苦しむ被害者は訴訟を起こしましたが、被害者は敗訴。このことからも分かるように、「ワクチンビジネス」の裏側を知らない日本人は、知らず知らずのうちに「人体実験場」となっているともいえるかもしれません。



本当に起こってしまったコロナ・パンデミック

米政府と巨大企業との癒着は別に今に始まった事ではありません。 また米政府、ビッグファーマ(巨大製薬会社)、WHO,FDAの癒着の過去も紹介してきました。 しかし過去の例は彼らが意図的に興そうとした事実はあっても、世界全体が本当の意味でのパンデミックに名なっていませんでした。 いわば、未遂状態。 しかし、今回のコロナでは世界全体でパンデミックが起こってしまい、おおkの人々が重症化し入院、そして亡くなりました。過去と何が違ったのでしょうか?

1999年米軍感染症研究所で行われた「新型コロナ人工ウィルスの研究」。 ロックフェラーが設立した米国立アレルギー・感染症で所長をしていたアンソニー・ファウチと中国武漢
研究所との繋がり。 ロックフェラー財団はいかにして、世界の公衆衛生部門を支配したのか? 我々個人レベルでこの闇を解明することは不可能でしょう。 しかしながら、米国政府、ロックフェラー財団、中国、WHO、FDA、ビッグファーマ(巨大製薬会社)の間になにがしかの繋がりがあり、今夏のプランデミック(計画されたパンデミック)があると言う事は、おぼろげながら想像がつきます。



今回のプランデミックは、デジタル新世界「グレート・リセット」の始まり?

今回の記事の冒頭で、ロックフェラー財団が今回のコロナ・パンデミックをあまりに正確に予測し得いる事を紹介しました。 今までのパンデミック未遂事件と何が違うのか? 私には、今回のコロナ・プランデミックは、市従来の真本主義社会を一度リセットし、デジタル新世界「グレーリセット」の入り口に思えて仕方ありません。



ジェームス・サッスーン卿
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デジタル新世界「グレート・リセット」と ID2020
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