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2008/6/15

フリーメーソン-110  ブレトン・ウッズ体制  フリーメーソン
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ニューハンプシャー州にある町キャロルの一地区のブレトン・ウッズにある、マウント・ワシントン・ホテル


第二次世界大戦の末期、まだ戦争が終わっていない段階の1944年7月に、戦後の国際通貨体制に関する、ブレトン・ウッズ会議が、ニューハンプシャー州北部のリゾート地であるブレトン・ウッズのマウント・ワシントン・ホテルで開かれました。 英国代表は経済学者のジョン・メイナード・ケインズ、米国代表はハル・ノートの作成者、財務次官のハリー・デクスター・ホワイトです。

この会議で、国際通貨基金(IMF)、国際復興開発銀行(IBRD)の設立が決定されましたが、これらの組織を中心とする体制を、ブレトン・ウッズ体制といいます。


これは、第二次世界大戦で疲労した世界経済を安定させるために、国際的協力による通貨価値の安定、貿易振興、開発途上国の開発を行い、自由で多角的な世界貿易体制をつくるため為替相場の安定を図ったもので、

金1オンスを35USドルと定め、そのドルに対して、各国通貨の交換比率を定めたもので、いわば金本位制であります。  ここにUSドルは世界の基軸通貨となり、日本円は1USドル=360円に固定されました。


アメリカは、世界経済の復興はもとより、ソ連が主導する共産主義勢力の伸張を食い止めるために、日本や西側ヨーロッパ諸国を復興させる必要があり、気前よく技術提供や巨額の資金援助をしました。

その代表的なものが、欧州復興計画のマーシャルプランで、1947年6月5日にハ-ヴァード大学の卒業式において、ジョージ・マーシャル国務長官が提案したものです。


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ジョージ・マーシャル第50代アメリカ合衆国国務長官


この体制下で、日本と西側ヨーロッパ諸国は、奇跡的な経済発展を遂げますが、決して自分たちだけの力だったのではなく、アメリカに感謝する気持ちを忘れてはなりません。


しかしながら、いくら世界経済発展のためとか共産主義から防ぐためといっても、自国民の税金を使うわけなので、国内インフラや社会保障制度の犠牲が伴い、何より自由貿易の中で、戦前から強力な競争相手であった日本や欧州の企業を育ててしまうわけですから、本当にアメリカ国家の利益になったのか、という疑問がでてきます。

実際に、アメリカは日本や西側ヨーロッパに、巨額の資金援助をし、それだけ分のドルを発行をしたのでインフレが進行し、実は最初からうまくいっておらず、アメリカ国家は巨額の赤字を抱えることになり、1971年のニクソンショックでアメリカはドルと金の交換を停止、1973年には変動相場制に移行し、ブレトン・ウッズ体制は崩壊します。


こんな事、最初から分かっていたことじゃないかとなるわけですが、その通りなのであります。  現在、地球上の国で最も大きな赤字を抱えているのが、アメリカとイギリスですが、どちらも世界を制覇した国で、世界の他の国々と比較しても、優秀な人材がそろっており、決して馬鹿ではありません。  では、何故に大赤字を抱える運営をするのか?


この疑問に対して、答えは極めて簡単であるので、説明したいと思います。


先ず、1944年7月のブレトン・ウッズ会議が仕切った人物を調べてみましょう。 この会議に参加した大物としては、著名なイギリスの経済学者ケインズ、ハルノートの原案を書いた米国財務次官のハリー・デクスター・ホワイトがいる事は、既に紹介しましたが、

この会議を仕切ったのは、米国財務長官のヘンリー・モーゲンソー・Jr.で、彼の父親はロスチャイルド一族の銀行家ゴールドスミス家、母親はロスチャイルド一族の鉱山王のグッゲンハイム財閥の出身です。

ゴールド・スミス家は、ユダヤ系のドイツの資産家ですが、ロスチャイルド・フランクフルト本家のミンナ・ロスチャイルドが嫁いだ先で、マクドナルドやコカコーラの大株主であります。 

世界中に展開するマクドナルドですが、ペプシコーラをおいた店が、一店舗たりともないのは、マクドナルドもコカコーラも、大株主がロスチャイルド一族であるからです。


話が、少し横道にそれてしまいましたが、戦後の国際通貨体制に関する、ブレトン・ウッズ会議を仕切ったのが、ロスチャイルド一族で、米国財務長官のヘンリー・モーゲンソー・Jr.であることを先ず、説明しました。

それでは、何故に、米国財務長官が国民の税金を使って、アメリカにとって、強力な潜在的競争相手である、日本や西側ヨーロッパ諸国に、必要以上とも思える経済支援を行ったのか、

またそれによりドルを刷り続け、アメリカ国家が巨額の赤字を抱え、インフレになり、最初から分かりきった経済破綻を招いたのか、が疑問として残ります。


それは、FRBという中央銀行制度に根本的な問題であるのです。 


各国には、財務省(大蔵省)があり、そこがコインを発行していますが、お札に関しては、財務省ではなく中央銀行と呼ばれる別の機関が発行しています。  日本の場合は、中央銀行は日銀であり、お札を見ると、日本銀行券と書いてあります。

アメリカのFRB、日本の日銀(日本銀行)ともに、イギリスの中央銀行であるイングランド銀行をまねたものでありますが、世界の多くの中央銀行は100%民間企業、もしくは政府との合弁であります。

イングランド銀行が最初に出来たときには、100%民間出資(王族・貴族・ユダヤ商人など)の民間銀行で、早い話が教科書にはとても書けませんが、特権階級の人達が、お札の発行権を民間企業に与える法律をつくり、自分たちが大儲けしようという事で、あとは国が赤字になろうが知ったことか、という事なのです。



イングランド銀行1
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/167.html
イングランド銀行2
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/168.html
ユダヤ人と金融
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/169.html



この民間企業である中央銀行が、ただ同然の紙切れに印刷しただけで、それは大金に化けるわけですから、笑いが止まりません。 そして、そのお札になった紙きれは、政府(国家)に貸し出され、政府(国家=国民)は利子をつけて、民間企業である中央銀行に返さなければなりません。

中央銀行がお札を印刷するということは、その国が中央銀行に借金を背負わされているということで、財政破綻すると、それは国民が税金という形での補填、もしくは老後の年金がなくなるだけの話で、国家(=国民)が大赤字、大借金を抱え込もうが、中央銀行は関係ないのです。

中央銀行は、中世のヨーロッパで、王様・貴族、それと彼らにお金を貸し付けているホフユーデン(宮廷貴族)たちによってつくられたもので、日本銀行はは明治維新後にロスチャイルドと財閥関係者、成り上がりの薩長の政治家たちによって、イングランド銀行をモデルにつくられたものです。  現在、日本銀行は、政府55%、民間45%の半官半民の銀行ですが、いくら株を保有していても、民間人は経営に口出しできません。



日本銀行
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/667.html



中央銀行の権限は大きく、紙幣の発行権、流通量、金利を決めることができます。 各国の中央銀行を束ねているのが、スイスのバーゼルにあるBIS(国際決済銀行)で、これは第一次世界大戦で敗戦したドイツの天文学的賠償金支払いを統括する機関として設立されたもので、今日でも国際的な金融問題を扱う機関として存続し、中央銀行の中央銀行という役割を果たしています。  このBISを支配しているのがロスチャイルド一族です。


第一次世界大戦後、ドイツの中央銀行であるライヒスバンク(ドイツ政府出資ゼロ、100%ロスチャイルド系民間銀行)が、政府や国民の意思を無視して、狂ったようにドイツマルクを印刷・発行し、史上空前のハイパーインフレーションが起こりましたが、1923年で約20億円に相当する貯金を持っていたドイツ人は、1年後にその価値は1円になっていたのです。

そして何が起こったか、ユダヤ系ハゲタカファンドが、ドイツ人の土地、建物、工場、数々の資産をただ同然に、買い漁ったのです。

ちょうど、1980年代に好景気に沸いていた日本経済を、日銀が金利を急激に3倍近くに引き上げ、好景気であった日本経済を強引に崩壊させ、90年代に長銀をはじめ、大手銀行、民間企業、不動産がただ同然に買い漁られましたが、全く同じ手口です。


ドイツ帝国銀行 (ライヒスバンク)
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/1161.html


ドイツでは、第2次世界大戦後の1957年に、ドイツ連邦政府が100%出資する、国有の中央銀行ブンデスバンクを設立し、議会のほうは法律を定めて、さまざまな命令を下すことができました。 この中央銀行には「物価の安定」だけでなく、「経済の安定」と「完全雇用」という目標が法律によって定められ、戦後ドイツは飛躍的な経済成長を遂げることになりました。


昔は、特権階級の人々が、自分たちの儲けのために創ったインチキ制度が、現在も巧妙に金融家や政治家たちによって、残されたものですが、

現在では中央銀行を使って、各国を金融支配する道具として使われている様に思います。



ですから、中央銀行を支配するロスチャイルド(アメリカ民主党を支援)は、いかに各国政府要人に賄賂や女をつかって、各国財務省の干渉をなくし、自分たちの思うがままに動かそうとしているわけで、我々は国家や国民を裏切ろうとしている腐れ政治家どもと常に監視しなければならないのであります。




さもなければ、イギリスやアメリカの片棒を担いで、中国の指導者たちが、自国民を阿片づけにし、鉄道建設の奴隷(苦力)として売り飛ばし、ボロボロとなった一般庶民の中国の人達、


ジョンズ・ホプキンズ大学
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/1200.html


イスラムの指導者たちが、アメリカ・イギリス・フランスに尻尾をふり、自分たちは巨万の富を築き、その国民は貧困にあえぎ、戦場となりボロボロとなっているイラクの人達、


コンゴウラン
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/703.html


と、我々の子供の世代は、同じ運命になってしまうのです。




中央銀行の総裁選びでは、異常なまでの執拗さで、日本民主党の小沢代表は、財務省出身者を排除にかかりましたが、その背後にあるものを、我々は十分にチェックしておく必要があります。


民主党本部ビルに、大きく掲げられたフリーメーソンの目とピラミッドの看板、

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またフリーメーソンのシンボルマークを意識したかのような日銀のマーク

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そして、アメリカの中央銀行であるFRB(米国連邦準備制度理事会)が発行する1ドル札に印刷されたフリーメーソンのマーク、

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フランス革命の人権宣言

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フリーメーソンロッジにあるステンドグラス

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アメリカの中央銀行は、FRB(米国連邦準備制度理事会)などと、いかにも政府機関のような名をつけておりますが、これは国民を欺くためのものであり、アメリカ政府は1株たりとも保有していない、純粋な民間会社です。


FRB (米国連邦準備制度理事会)
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/164.html


FRBの理事は、アメリカ大統領によって任命されますが、理事会の実質的な運営は、理事と連邦諮問評議会が行っており、

この連邦諮問評議会とは、1914年1月7日に開かれた連邦準備制の組織委員会で選定された12の特権的都市(ニューヨーク、リッチモンド、ボストン、フィラデルフィア、クリーブランド、シカゴ、セントルイス、アトランタ、ダラス、ミネアポリス、カンザスシティ、サンフランシスコ)の「金融地区」連邦準備銀行の役員によって選出されますが、連邦準備法に基づき一般に公表される事はありません。

全米12の地区連邦準備銀行は、金利の設定、ドルの日々の供給と価格をコントロールすることができます。

この12の銀行のうち、最大の銀行が、「ニューヨーク連邦準備銀行」で、アメリカの金融政策である金利設定、通貨量と価値、債権販売は、実質的にはこの銀行が行っています。

1914年の設立当時、ニューヨーク連邦準備銀行は、20万3053株を発行し、
その大株主たちは、以下の銀行であります。

1)ナショナル・シティ・バンク                3万株
2)ファースト・ナショナル・バンク          1万5000株
3)チェース・ナショナル・バンク             6000株
4)マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファロー    6000株
5)ナショナル・バンク・オブ・コマース         2万1000株

*1)の銀行は、ロックフェラー系とクーン・ローブ系
*2)の銀行は、モルガン系
*3)の銀行は、ロックフェラー系
*1)2)の銀行は1955年に合併し、単独(ロックフェラー、クーン・ローブ、モ
   ルガン)で連銀をコントロールできるようになりました。
*4)の銀行は、後のマリーン・ミッド・ランド
*5)の銀行は、後のモルガン・ギャランティ・トラスト


そして、これら上記の銀行の株主は、

1)ロスチャイルド銀行・ロンドン
2)ロスチャイルド銀行・ベルリン
3)ラザール・フレール・パリ
4)イスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリア
5)ウオーバーグ銀行・バンブルグ
6)リーマン・ブラザーズ・ニューヨーク
7)クーン・ローブ銀行・ニューヨーク
8)ゴールドマン・サックス・ニューヨーク
9)チェース・マンハッタン銀行・ニューヨーク

*9)のチェース・マンハッタンはロックフェラー系、後の1)−8)の銀行はユダヤ
 系(ロスチャイルド系)

という構造になっています。 彼らが真の支配者なのです。





アメリカの中央銀行であるFRBは完全な民間企業で、アメリカ政府は一株たりとも保有しておらず、ただ同然の紙切れに印刷しただけでお金になり、FRBを構成している主要銀行の株主は、ロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンなどで、彼らはボロ儲けをしています。 


このインチキのような中央銀行制度非難は、過去アメリカでも何度も議論されていますが、ケネディ大統領は1963年6月4日、FRB抜きで通貨を発行する権限を政府に与えるExecutive Order 11110に署名しましたが、同年の11月22日に暗殺されてしまいました。

Executive Order 11110は現在でも有効でありますが、それを行使した大統領はおりません。



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もうお分かりだと思いますが、ブレトン・ウッズ会議を仕切ったのが、両親共にロスチャイルド一族での米国財務長官のヘンリー・モーゲンソー・Jr.で、

アメリカの中央銀行FRB、及び世界の中央銀行を束ねて支配しているのが、BIS(Bank for International Settlements)で、BISを支配しているのもロスチャイルド一族。



第二次世界大戦が終わった時には、日本もヨーロッパ諸国は国土は荒廃し、経済力も疲労してしまっており、世界の金を80%保有するアメリカの一人勝ち状態。

アメリカ中央銀行を支配するロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンとしては、FRBでドルを印刷すればするほど儲かるのだけれども、日本とヨーロッパ諸国には購買力がなく、世界経済を発展させない限り、ドルの流通は増えません。

よって、アメリカ政府のお金(=国民の税金)を使うだけ使って、日本とヨーロッパを復興させて、新たな大きな市場創造による貿易拡大とドルの基軸通貨化により、ドルをいっぱい印刷して儲けようと考え、  

税金をいっぱい使いすぎて、国家は巨額の財政赤字になるかも知れないけれども、FRBはアメリカ政府とは全く資本関係がなく、別に自分たちの懐が痛むわけではないので、そんなの知ったことかとなり、

ドルを刷れば刷るほど、アメリカ国家は赤字を抱え、医療費も高額、国民に支払う年金がなくなってしまうけれども、金持ちの彼らは、国家からの年金に頼らなくても生きてゆけます。  アメリカ国民は困るようになるかも知れませんが、他人が困ろうがそんなの知ったことではありません。
 
とにかく、ドルを大量に印刷できれば、彼らは儲かるのであり、特にドルを世界の基軸通貨にさへしてしまえば、彼らは金に困れば、ただ同然の紙に印刷しただけで、お金は無限に手に入れることができるのです。

最初から、こんな魂胆がばれると、世界の国々がドルの基軸通貨を認めてくれなくなってしまうので、最初は豊富に持っている金と兌換するようにすれば、世界の国々は文句をいわないと思ったはずです。

しかし、そのうち保有する金塊は減少し、ドルの信用はなくなる事が予想されますが、とにかくそれまでに、基軸通貨として世界に認めてさせてしまえば、後は金兌換としないでも、仕方が無いじゃないか、ドル以外に基軸通貨がないんだから、と開き直ればしまいです。

それなら、国家(国民)が赤字になっても、彼らには関係ない事なので、とにかく税金使ってマーシャルプランやろう。  国民から文句が出たら、共産主義から守るためと言うとプロパガンダすれば、何とか誤魔化すことできる・・・。


と、ロスチャイルド一族で、米国財務長官のヘンリー・モーゲンソー・Jr.が会議を仕切ったのではないかと推察いたします。




そして、巨額の復興支援資金援助を目の前にぶらさげられた、日本とヨーロッパ諸国はドルの基軸通貨に賛同し、アメリカ国民の税金を使ってマーシャルプランが行われ、日本とヨーロッパは経済復興し、ドルの流通は増加し、それに見合ってドルも印刷できて、FRBの株主であるロスチャイルドをはじめとする国際金融機関は、大儲けしました。

そして、最初からの想定どおり、アメリカ国家は巨額の赤字を抱え込みますが、そんなの知ったことかです。   そうして、案の定、最初からうまくいかず、ニクソンショックによってブレトン・ウッズ体制は崩壊。

しかし、日本の産業力が強くなってきて、アメリカが負けそうになったらどうするかという心配に対しては、簡単な事です。

日本のアホそうな政治家を金と女で買収しておき、日銀総裁を選ぶ時、日本政府の財務省から干渉させないような人物にしておき、BISから日銀に、円の金利を急激に上げて、円の流通量をこれまた強引に減らすよう命令させれば、

簡単に日本の好景気は崩壊し、不良債権の山をつくり、片っ端から不動産や、会社の株を買い占め、日本のエクセレントカンパニーを、自分のものにできるのです。

こうして、知らない間に、ソニーをはじめ、多くの日本のエクセレントカンパニーの大株主は、我々の知らない間に、外国資本となっており、もはや日本の会社といえないような状態になっているのです。







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1

2008/6/16  6:31

投稿者:yy
お返事ありがとうございます
そうですか
では横山三四郎氏の本を読み始めたいと思います
広瀬氏は持丸長者という赤い盾の日本版?
を書き上げましたがそれは読みましたか?
結構おもしろかったですよ
学校で歴史をやるときに参考図書をたくさん紹介
すればよいと思うのですがどうでしょう?
年号や単語の羅列を記憶することばかりでげんなり
してしまった記憶があります
でも彼らの検閲は教科書にもおよんでいるのでしょうね

2008/6/16  1:00

投稿者:Renaissancejapan
私も、広瀬さんは頑張っていると思います。 彼の本は、赤い盾4巻以外にも、アメリカの巨大軍需産業、日本のゆくえ・アジアのゆくえ等、何冊も読みましたが、印象としては、本題と関係ない事が多すぎるのと、違った本から一部取ってきて、貼り付けて居るのだけの情報が多いと思いました。 また、その知識も浅いもので、ロスチャイルドにしても、・・・の名前があった、重役の1人であったとあるので、今からその企業にどのくらいロスチャイルドが影響しているのか教えてくれるのかと思い、期待していたら、彼の知識は途絶えて、それで終わりで、すぐに違ったテーマに移っているというもので、深みが全く無いのと、だから何が言いたかったんだ、と言いたくなるのが不満です。 故に、彼の本を読んだ人は、口をそろえて読み難いといいます、論理的でなく、情報を貼り付けているだけだからです。 ややもすると、その流れだけでロスチャイルドが関与しているような錯覚を当てるような、悪く言えば詐欺的な感じすらします。

それに対して、横山三四郎のは、事実に基づき、詳しく論理的で、・・・だからロスチャイルドが関与していたのだと明確に分かります。 また、広瀬さんは左翼主義特有のデマ・捏造が露骨に表れており、特に原子力の話題になると、全く現実を理解しておらず、原子力を悪く言うために、事実を曲げて、嘘はったりだらけになっています。

私のお勧めは、ロスチャイルドの事を知りたければ、ロスチャイルドのタイトルが出ている本ではなく、例えばちゃんとした大学の先生が、ユダヤの歴史、文化について書いている本とか、金融に詳しい大学の先生や、企業人の人が書いた、ちゃんとしたテーマの本の中にあるロスチャイルドに関する記事は、正確で詳しいものが多いので、そちらのほうをお勧めします。 

2008/6/15  20:15

投稿者:yy
こんにちは
恥ずかしながら去年までFRBが民間銀行とは知りませんでした
周りに話してもだれも信じてもらえなかったのを覚えています
もしかしたら日銀も実際は彼らのものかもしれませんね
私は赤い盾で衝撃を受けた(習った世界史でロスチャイルドの記述が一切なかった事)ので管理人さんの意見をうかがいたいのですが事実表記はおおむね真実で作者の推定部分は気をつけろということでしょうか?他の本の切り貼りでも広瀬さんはよく頑張ったと思うのですが・・・文章はちょっと駄目な印象をもちましたが

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